目的を達成する効果的なデザインを

株式会社小野デザイン 日本グラフィックデザイン協会会員

TEL. 03-3774-8098 

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目的を達成する効果的なデザインを

品川区 株式会社小野デザイン

日本グラフィックデザイン協会(JAGDA)会員

TEL. 03-3774-8098 

会社概要

■会社概要

社   名  

株式会社小野デザイン

本 社 住 所  

〒140-0014 東京都品川区大井1-22-13

サクラ屋大井町ビル302号

電話・ファクス

TEL : 03-3774-8098  FAX : 03-3774-8098

メールアドレス

info@onodesign.co.jp

ホームページ

https://www.onodesign.co.jp

創業年月日

2004年3月1日

創立年月日

2006年5月2日

資 本 金

6,700,000円

代表取締役

小野 健治

 

日本グラフィックデザイン協会(JAGDA)会員

ユニバーサルコミュニケーションデザイン協会(UCDA)賛助会員

早稲田大学WBS研究センター MBA ESSENTIALS修了

東京商工会議所会員

法人会会員

メンタルケアアドバイザー  

ビジネス著作権検定(初級)

情報 セキュリティ管理士

ブランドマネージャー2級

健康経営アドバイザー2級

宣伝会議マーケティング実践講座修了

業 務 内 容

ロゴ、ブランド構築のプランニングとクリエイティブワーク

広告・印刷物全般のプランニングとクリエイティブワーク

ホームページのプランニングとクリエイティブワーク

広告・印刷物、ホームページなどのコンサルティング

SEO対策のコンサルティング

BiNDup他、クリエイティブソフトウエアのレッスン

作品ご紹介

LinkIcon 実績紹介

LinkIcon ジャパンデザイナーズホームページへ

LinkIcon 日本グラッフィクデザイナー協会作品紹介ページへ

 
株式会社小野デザインは、適格請求書発行事業者です。

つくる責任つかう責任SDGsマーク
株式会社小野デザインでは、不要になったコピー用紙などの機密文書を再生紙への利用を行っております。(クロネコヤマトの機密文書リサイクルサービスを利用しています。丸ごと回収、溶解し再生紙となります。)

『ONO DESIGN』のロゴタイプは、商標登録しています。商標登録第4901311号です。
 

ONODESIGN商標登録証

制作実績のあるお客様

 

審美眼のあるお客様からお声がけいただいております。 あリがとうございます。 広報宣伝部、マーケティング部、経営戦略部、営業部など 日々、競合会社との熾烈な戦いを行っている プロフェッショナルなご担当者様と お仕事をさせていただいております。 難しい要求やレベルの高い要求に応えていくことで、 少しずつノウハウや知見が蓄積されて 私たちの強みとなっています。 このノウハウや知見を生かし、御社のお力になることをお約束いたします。

アイ・シー・ネット様(学研グループ)
旭化成様
IHI様
IHI-ICR様
IHI運搬機械様
IHIエアロスペース様
IHI回転機械様
IHI環境エンジニアリング様
IHI機械システムエンジニアリング様
IHI検査計測様
IHI汎用ボイラ様
IHIプラントエンジニアリング様
IHI物流産業システム様
INAX様
NTT様
エン・ジャパン様
大田区文化振興協会様
協和発酵キリン様
KIMOTO様
国際マネジメントシステム認証機構様
GORE-TEX様
さいか屋様
サンウエーブ様
参天製薬様
商工会議所様

消費者庁様
品川区様
品川区商工会連合会様
ジャパンマリンユナイテッド様
JMU AMTEC様
JIMテクノロジーズ様
新日本フィルハーモニー交響楽団様
スウェーデンハウス様
スターツコーポレーション様
住友不動産様
住友林業様
積水ハウス様
セコマ様 
第一三共様
大東建託様
大成ラミック様
高島屋様
帝京大学様
テルモ様
天童木工様
東京ガス様
東京ガスコミュニケーションズ様
東京理科大学様
図書印刷様
TOSTEM様

中外製薬様
日学様
日本光研工業様
日本イーライリリー様
日本レストルーム工業会様
パナホーム様
HITACHI様
ファイザー様
ファミリーマート様
富士ゼロックス様
富士ゼロックスシステムサービス様
富士電機様
富士フィルム様
三井ホーム様
みずほ証券様
村石スポーツ振興財団様
(スターツグループ)
明治学院大学様
ユニマットレディス様
郵便局様
吉野石膏様
八重洲無線様
LIXIL様

 事業継続計画(BCP)

 
弊社では、首都直下型地震(M7.3 震度6強クラス)の発生を想定し、BCP(事業継続計画)を策定し、被災時に可能な限り事業活動を維持できるよう準備してまいりました。
首都直下型地震により、本社の所管事業に大きく支障が生じた場合、BCPの発動によって「事業の早期復旧」、「制作拠点の切り替え」、「協力会社様との連携」により、納期遅延の最小化」に努めてまいります。
 
・災害時の連絡
発災時に受けるインフラのダメージ、通信規制、交通規制などから、お客様との連絡手段への障害が生じることが想定されます。
弊社との電話・FAXの不通、携帯電話への連絡がつかない場合、災害用伝言板へ弊社の状況を登録しますので、アクセスしご確認ください。
 
災害用伝言板
へアクセスし、弊社の電話番号03-3774-8098を入力してください。
 
・復旧状況のお知らせ
当WEBサイトのトップページに災害対応状況を随時公開・更新いたします。
 
• 緊急連絡用にネット対応可能な携帯端末を所持しております。
直接のコンタクトが必要な場合、Eメールをお試しください。
 
•弊社のBCP体制に関するお問い合わせ
電話03-3774-8098(担当:小野)
 

 
個人情報保護方針

 
ここに個人情報保護の理念を明確化します。
 
株式会社小野デザイン(以下「当社」)は、広告・印刷物全般のプランニング及びクリエイティブワークの制作会社としての、個人情報を保護し、お客様に更なる信頼性と安心感をご提供できるように努めて参ります。
当社は、個人情報に関する法令を遵守し、個人情報の適切な取り扱いを実現致します。
 
1.個人情報の取得・利用について
個人情報は、当社の事業活動に必要な範囲に限定して、適切に取得、利用、提供いたします。当社では、あらかじめご本人の同意を得ることなく利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取り扱いを行わないことを原則とし、そのための措置を講じます。
2.個人情報の取り扱いについて
個人情報の取扱いに関する法令、国が定める指針、その他の規範を遵守します。
3.個人情報の安全管理について
当社が保有する個人情報の漏えい、滅失又はき損を防止するため、合理的な対策を講じるとともに、必要な是正措置を講じます。
4.個人情報の第三者提供について
当社は、個人情報保護法等の法令に定めのある場合を除き、個人情報をあらかじめご本人の同意を得ることなく、第三者に提供致しません。
5.組織・体制
当社は、個人情報の適正な管理及び継続的な改善を実施致します。
6.本方針の変更
本方針の内容は変更されることがあります。
変更後の本方針については、当社が別途定める場合を除いて、当サイトに掲載した時から効力を生じるものとします。
制定日:2011年10月1日
株式会社小野デザイン
代表取締役 小野健治
 
 
 

情報セキュリティー基本方針

1.目的
私たち株式会社小野デザインは広告・印刷物全般のプランニング及びクリエイティブワークの制作を主業務としています。お客様との信頼を保ち、より良いサービスを提供することは何よりも大切であると考えております。
制作業務は新商品情報等の機密情報を取り扱う機会も多く、お客様とは守秘義務をともなう業務委託契約や個人情報取り扱い契約書を取り交わしています。
そして法令や契約、業界規制を遵守し「機密情報」はもちろん情報資産全般に対して適切な安全対策を実施し、紛失・盗難・不正使用など様々な脅威から確実に保護する義務があります。
当社のセキュリティに対する意識は、お客さまを最優先にとらえた顧客満足であり、同時に社会的責務を果たすことにあります。そのため、物理的・環境的・技術的なセキュリティの具体的な対策を取り、それに対して高い意識を持ち行動しなければなりません。
そのため、ここに「情報セキュリティー基本方針」を定め、当社が保有する情報資産の適切な保護方針を実施するための指針とします。
2.情報セキュリティの定義
情報セキュリティとは、機密性、完全性を確保し維持することを言います。
1)機密性:アクセス権を持たない者からのアクセスを防止し情報資産の機密性の漏洩を防止すること。
2)完全性:故意や過失、災害などにより改ざん、又は破壊されないよう情報資産を保護すること。
3.適用範囲
情報セキュリティマネジメントシステムの適用範囲は、以下の組織の業務とする。
組織:株式会社小野デザイン 情報セキュリティ委員会
4.実施事項
1)情報セキュリティの基本的な事項である「機密性」「完全性」「可用性」を確保し維持すること。
2)規制及び法律の要求事項に対して違反しないこと。
3)重大な障害または災害から事業活動が中断しないように、予防及び回復手順を策定し、定期的な見直しをすること。
4)情報セキュリティに関する全社統轄組織として、社内に「情報セキュリティ委員会」を設置し、情報資産のセキュリティ対策を実施・運用・推進すること。
5)情報セキュリティの教育・訓練を適用範囲の全従業員に対して定期的に実施すること。
6)情報セキュリティの違反及び、疑いのある弱点のすべてが報告され、調査されること。
7)事業運営上の適切な(受容可能なレベル)セキュリティ対策を実施するため、リスク評価のための基準を設定しリスクアセスメントの体系的な取り組みを実施すること。
5.定期的な見直し
情報セキュリティマネジメントシステムの見直しは、環境変化に合わせるため定期的に実施するものであり、セキュリティ対策の適切な維持、改善を図るものとする。
制定日2011年10月1日
株式会社小野デザイン
代表取締役 小野健治